税金を使わずに理想的な教育制度を導入するアイデア

      2017/03/09

以前の投稿「理想的な教育制度とは?」では、義務教育の授業を動画で学べるようにするアイデアを紹介させていただきました。動画で学べるため学習を早く進めたい子供はどんどん先の勉強ができるし、学ぶのが遅い子は自分のペースで何度も授業を見直すことが出来るため、全員にとってメリットがあるアイデアとなっています。

 

この制度を採用するためには、まずは動画を作る必要があります。日本の小中学校で教鞭をとっている先生は何万人もおり、誰の授業を動画に採用するのかや、採用された動画が果たして一番分かりやすい授業なのかといった問題が生じます。

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理想的な教育制度導入に向けたアイデア

この問題を解決するとても良いアイデアがあります。それは、公立の小中学校の先生達に対してユーチューバーになることを許可するというものです。

 

ユーチューブのアカウントは教育委員会が取得し、各科目の解説動画をアップしたい先生たちは、この委員会を通じて動画を登録します。

得られた収益の半分を教育委員会が得て、半分は教師がもらえるようにします。この動画制作を教育の一環という位置づけにすれば、副業ではなくなるため職務規定にも抵触しなくなります。

 

このアイデアのメリット

このように全国の先生たちにお金を稼げるインセンティブを与えることで、良質なコンテンツが集まります。その過程で分かりにくい動画は淘汰されていき、どの先生の授業が分かりやすいかというのが、再生回数等で評価できます。

 

さらに、教育制度を現行のままで進めるのか、それとも動画を活用した新しい制度へ移行した方が良いのかについての調査にもなります。実際に動画を活用している小中学生のフィードバックを得ることで、学校で生身の人間から授業を受けるほうが良いのか、それとも全国で教え方の上手な先生の動画を見る方法が良いのかについての判断材料が得られます。

 

先生方にとってもお金を稼ぐチャンスなので「どうすればもっと分かりやすい授業になるのか」、「どうすればもっと面白い授業になるのか」について真剣に考えるようになります。そして、実際に自分の動画を見ることで改善点に気付きやすくなりますし、人気の動画を見ることでそれを参考にして教えるスキルが磨かれることが期待されます。

 

ユーチューブで得られた収益を活用して、新しい教育制度を本格導入する際のPCやタブレットの購入費用に充てたり、ウェブサイト等の動画配信システムを構築する費用に充てたりすることが出来ます。

 

文部科学省の方々へのお願い

教師をユーチューバーにするアイデアは誰も損をする人がおらず、みんなが得をするアイデアです。文部科学省の官僚の方々には、是非この試みを実行して頂きたいと思います。

 

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 - 教育