絶対にばれない携帯電話2台持ちビジネスのアイデア
2017/03/08
家族にばれないように2台目の携帯電話を持てるようにするビジネスのアイデアを思いついたので、ここで紹介させていただきます。
結論から言うと、コンビニに携帯電話を預けると翌日には会社近くのコンビニでその携帯を受け取れるというサービスです。
具体的な流れについて具体例を使って説明します。
目次
携帯2台持ちビジネス
2台目の携帯電話を家族にばれないように持ちたいと考える人は、浮気をしているという人が想定されます。
例えば、浮気相手とご飯を食べに行き、その後それぞれが自宅に帰る途中に立ち寄ったコンビニでその2台目の浮気専用携帯を預けます。
コンビニ側は予め指定された店舗にこの預かった携帯電話を配送します。会社近くのコンビニを指定しておくのが便利だと思われます。
翌朝、出勤前に予め指定していた会社近くのコンビニに立ち寄り、この2台目の携帯電話を受け取ります。
免許等の身分証明書と携帯の電話番号を提示することで携帯電話を受け取ることが出来るシステムにしておきます。
会員カードを作りそれを提示することで携帯電話を受け取れるという方法も考えられますが、それだと会員カードを持っていることで携帯電話の２台持ちがばれてしまうリスクがあります。そのため、会員カードを使う方法は望ましくありません。
コンビニは毎日何回も惣菜や弁当をトラックで配送しています。そのトラックで顧客から預かった携帯電話を運べば、追加コストを殆どかけずにこのサービスを提供できます。
コンビニの配送トラックは、弁当や総菜を作っている工場と近隣のコンビニを行き来する動きをしています。そこで、顧客から受け取った携帯電話を一旦この工場に集め、そこで携帯電話の仕分けを行い、弁当と一緒に指定先のコンビニへ届けます。
コンビニがこのビジネスを開始する場合、この仕分け作業を行う施設の建設コストがかかることになりますが、それ以外の輸送コストは殆どかからないと思われます。
マーケット規模
では、この携帯電話2台持ちビジネス(コンビニ間携帯配送サービス)のマーケットはどのくらいあるのでしょうか。頭の体操として試算してみたいと思います。
日本の人口は1億2000万人程度です。浮気をする際に2台目の携帯電話を使うと考えられる層はどういう属性の方々でしょうか。
家族がいないとこのサービスを受ける需要は無いため、結婚している人が対象となります。ここでは30歳以上が結婚していると仮定します。
男性が女性の浮気チェックのために相手の携帯電話を見るという話はあまり聞かないので、コンビニ間携帯配送サービスの対象市場は男性のみと仮定します。
定年退職した後は浮気相手と出会う機会がそもそも減りますし、仕事をしていないので外出や外泊をする機会も減ることが考えられます。そこで、定年退職をする60歳以下の人が対象と仮定します。
以上のことから、30～60歳の男性がこのサービスの対象となりうると考えられます。
平均寿命が80歳くらいなので、その人口は約2,250万人と試算されます。
1億2000万人×(60歳－30歳)÷80歳 ÷ 2 = 2,250万人
2,250万人のうち、浮気をする割合はどのくらいいるのでしょうか。
単身赴任をしておらず家族と同居している割合を90%、そのうち浮気をしているもしくはしたいと思っている人の割合を50%、そのうち2台目の携帯電話を持つ経済的な余力のある人の割合を90%と仮定すると、携帯2台持ちサービスの対象者は911万人と計算されます。
2,250万人 × 90% × 50% × 90% = 911万人
では、このような人たちは毎月いくらサービス料として払ってくれるでしょうか？
そこで、代替サービスの料金を参考にしてみます。
宅急便はコンビニ受け取りも出来るため、類似のサービスだと言えます。
尚、余談ですが現状でもこのサービスを活用すれば、家族にばれないように携帯電話の2台持ちが出来なくは無いと思われます。しかし、毎回送付先を書かなければならない手間や、携帯電話を便箋等の袋に入れなければならない手間を考えるとこの用途で活用するハードルは高いと思われます。
宅急便の配送料は1,000円と仮定します。
浮気相手と会う回数を週1回とすると、月に4回使用することになります。
ということは、月額4,000円程度なら合理性のある価格設定となるものと思われます。
以上のことから、携帯電話2台持ちに関する輸送サービスのマーケットは次のように試算されます。
911万人 × 4,000円 × 12ヶ月 = 4,400億円
色々な仮定を置くと、4,400億円の市場が見込めることが分かりました。実際にこの事業を行うべきかどうかを企業が判断していく際は、これまでの計算で使った数字の精度を市場調査等を活用して高めていくことになります。
例えば人口については総務省の人口統計を調べたり、宅急便の料金についてはネット検索をしたりすれば、直ぐに正確な数字が分かります。
ご参考までに、この試算で置いた仮定をまとめると以下の通りです。
| 日本の人口 | 1億2,000万人 |
| 男性が結婚する年齢 | 30歳 |
| 男性が退職する年齢 | 60歳 |
| 離婚率 | 0% |
| 年齢別人口構成の割合 | 一定 |
| 女性のコンビニ間携帯配送サービスのニーズは無い | － |
| 単身赴任をしておらず家族と同居している割合 | 90% |
| 浮気をしているもしくはしたいと思っている人の割合 | 50% |
| 2台目の携帯電話を持つ経済的な余力のある人の割合 | 90% |
| 浮気相手と会う頻度 | 週1回 |
| 宅急便の配送料 | 1,000円 |
尚、コンビニがドコモやソフトバンクの様に、携帯電話自体のサービスを提供すれば、コンビニ間携帯配送サービスの事業性はもっと高まります。
このアイデアを紹介している目的
私がこのアイデアを思い付いたということは、恐らく世の中で100人以上は同じようなことを思いついているはずです。つまり、私がこのアイデアを紹介しなくても、いずれはコンビニの配送網と店舗網を活用した携帯電話配送サービスが開始される可能性があります。
私はその可能性を予めつぶしておきたいと考えています。
コンビニ間の携帯電話配送サービスを希望する人は、家族にばれないように携帯電話の2台持ちをしたい人だと思われます。その動機としては浮気が大半を占めると考えられます。
こういったサービスが提供されてしまうと、恐らく浮気をする人が今よりも増えることになります。そうなれば、家庭環境は今よりも悪くなり、その子供たちに与える悪影響は計り知れないものがあります。
過去の投稿でも述べましたが、浮気が繁栄すると治安の悪化を招いたり国が廃れたりすることに繋がります。
私はそういったリスクを予め排除するためにこの投稿をしています。
(ご参考： 関連する過去の投稿)
この投稿を読んでくださった方にお願いがあります。
私の知る限りでは、まだこのサービスは世の中に存在しません。しかし、企業の会議室では新規事業企画として議論されているかもしれません。もし、このようなコンビニ間携帯配送サービスが世の中で開始されたら、日本全体にとって損失になることを世の中に広めて欲しいと思います。
そういった世論が形成され、コンビニ間携帯配送サービスが中止されることを願っています。
尚、社会的意義のある新ビジネスのアイデアについては、以下の投稿で紹介しています。興味のある方はこちらも是非ご覧ください。